DXとは何か？：DXの定義と企業に与える影響

デジタルトランスフォーメーションという単語を聞くようになってから時間が経ち、国内でも「今後必要な要素になるかもしれない」という蓋然性のある状態から、「企業成長のための重要な課題」である必然性のある経営課題へと変化している。

ChatGPTなどの生成AIのデジタルツール導入、新型コロナウイルス感染症拡大を契機とした大規模なシステム整備による業務の効率化によって、DXの推進は論を待たずに進んでいる状況だ。

近年の企業変革を促した事例を紐解き、社内でDX施策として推進する知識を得るために、今回の記事では、「そもそもDXとは何か？」を説明し、企業に与える影響を論じていく。

DXとは何か？：デジタルトランスフォーメーションの定義

企業内で言われるDXとは、デジタルを活用して企業や業界の変革する「新しい取り組み」。その総称たるキーワードだ。

実務上「DX」と一言で言っても、意味するところや定義、想定されるアクションが幅広いのが実情だ。

まず、このDXの定義と変遷、IT化との違いを説明することで、DXとは何かを明らかにする。

DXの定義

DXは「Digital Transformation(デジタル・トランスフォーメーション)」の略称であり、スウェーデンのウメオ大学に所属していたエリック・ストルターマン氏が2004年に提唱したものだ。

「進化したデジタル技術が社会に活用され、ビジネスだけではなく人々の生活をより良い状態へ変革すること」

経済産業省が定義するDX

また、経済産業省は2018年公表の「DX 推進ガイドライン」（2022年に「デジタルガバナンス・コード」に改訂」では以下のようにDXを定義している。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

ガイドライン中には、企業組織とビジネスモデルを変革するプロセスだけではなく、企業の競争上の優位を確立するプロセスが含まれている。

経済産業省は、デジタル技術のみならず、「ビジネス変革の方向に関する経営戦略や経営者による強いコミットメント」「マインドセットの変革を含めた企業組織内の体制構築」「現場任せにしないブラックボックス化したITシステムの改善」といった新しい取り組みを促す企業風土改革、土壌の改善が不可欠であるとしている。